本セミナーでは、不快音と快音の違いを明確にし、人間の聴覚特性に基づいた音質設計の考え方を解説します。<br>
音質評価の基礎から不快音の発生メカニズムを理解し、実務で活用できる快音化設計手法を体系的に習得します。<br>
さらに、振動・構造設計との関係を踏まえ、音質と機械設計を両立させるための実践的なアプローチを具体例とともに紹介します。<br>
こんな課題はありませんか？
- 騒音レベルは下がっているのに「音が不快」と言われる
- 不快音の原因が特定できず、対策が場当たり的になっている
- 音質評価（ラウドネス、シャープネス、ラフネス等）をどう設計に活かすか分からない
- 振動対策と音質改善が両立できず、設計が迷走している
- 快音化を狙ったつもりが、逆に違和感のある音になってしまう
このセミナーの受講対象者
- 機械設計・製品設計に従事している技術者
- 騒音・振動対策を担当している開発・品質部門の方
- 製品の音質改善・快音化に取り組んでいる方
- 騒音低減だけでなく製品価値向上を目指したい方
- 音質評価や快音設計を体系的に学びたい方
セミナー概要
本セミナーでは、単なる騒音低減ではなく「快音化」という視点から、音質を設計するための考え方と実践手法を解説します。
不快音の発生メカニズムを理解し、音質評価指標と人間の聴覚特性を踏まえたうえで、振動・構造設計と統合した設計アプローチを学びます。
さらに、実際の製品事例を通じて、成功パターンと失敗事例を具体的に理解し、実務に直結する知見を習得します。
・ 快音と不快音の本質的な違いと設計への影響
・ 音質評価指標と主観評価・客観評価の関係
・ 耳障りな音の発生メカニズムと支配要因
・ 周波数・時間変動を考慮した快音化設計手法
・ 振動・構造設計と音質設計を統合する実務アプローチ
セミナープログラム
- １．快音とは何か？
1-1 不快音と快音の違い
1-2 人間の聴覚特性
２．音質評価技術全体の基礎
2-1 さまざまな音質評価指数の特徴と使い分けかた
2-2 主観評価と客観評価
３．不快音のメカニズム
3-1 耳障りな周波数成分
3-2 変動音・ビート音
４．快音化のための設計手法
4-1 好まれる音の設計指針
4-2 周波数分布の設計
4-3 時間変動の制御
- ５．機械設計との統合
5-1 振動対策との両立
5-2 材料・構造の選定
６．製品事例分析
6-1 自動車の音設計
6-2 家電の音設計
6-3 改善成功の共通パターン
6-4 よくある誤った対策
このセミナーで得られる主な成果
- 不快音の原因を論理的に特定し、適切な対策を設計できるようになる。
- 振動・構造設計と音質設計を両立させた快音化設計を実務に適用できるようになる。
受講に必要な予備知識
- 騒音・振動技術の基礎知識をお持ちの方を対象としていますが、初めての方でも要点から理解できるように解説します。
特典：メールまたはZoomで対応
- このセミナーの内容についての無料質問対応（ご受講終了日の翌日から15日間）
- 振動分野でお仕事でお困りのことに対して無料技術コンサルティング（ご受講終了日の翌日から15日間）
受講日・受講期間
- 年中開催（オンデマンドセミナー）
- 自分のタイミングで３日間ご視聴いただけます。
お申込み後に表示されるフォームの最下部「当社（アイトップ社）へのお問合せ・連絡事項・確認事項などについてはここにご記入下さい。」欄に、ご希望の視聴日（連続した３日間、土日・祝日を含めても可）をご記入ください。
なお、ご希望日程には可能な限り調整いたしますが、可否につきましては後日当社よりご連絡いたします。
受講料
- キャンペーン受講料： 28,000円（PDFテキストなど全てを含みます）
- 豊富な技術ノウハウをお届けする当セミナーですが、より多くの方にご利用いただけるよう、今回の当社ホームページ全面改訂に合わせてキャンペーンを実施中です。これにより他社セミナーの約半額という、大変受講しやすい価格設定になっております。
- 当社は、免税事業者を選択しております。
- 当社の方針により、受講料に消費税は一切加算しておりません。そのため、受講者様にとっては常に「消費税分が割引」されたお得な価格となります。
- 請求書には「免税事業者である旨」を明記いたしております。
このセミナーについてのFAQ ＆ 個人情報保護方針
講師
| 肩書 ＆ 氏名 |
有限会社アイトップ 統括技術コンサルタント
日本騒音制御工学会認定技師
日本音響学会技術開発賞受賞
元名古屋大学大学院非常勤講師（留学生に英語で講義：2021～2024）
小林英男
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| 専門 |
AIを活用した振動・騒音技術および関連分野の理論・応用技術とその実践 |
| 実績 |
技術コンサルタントおよびセミナー講師として30年以上の実務経験と豊富な実績を持ち、日本各地の産業技術センター及び日刊工業新聞社主催のセミナーなどでも長年講師を務めてきました。 |
※上記のセミナープログラムなどは都合により多少変更されることがあります。